
企業ごとに割安な株価の条件は異なります。たとえPERが25倍だったとしても、一概にすべての株が割高とは限らないのです。
このことは、技術評論社から出ている書著『バリュー投資家のための「米国株」データ分析』にも書きました。
できることなら、なるべく割安なときに買って含み損を抱えるリスクを下げたいですよね。
本記事では、
- 現在の株価は割安?
- 業績は安定してる?
- 連続増配年数は何年?
- 減配リスクは高くない?
こういった疑問に答えます。
グラフで長期データを示しているので、現在の株価が割安 or 割高なのか視覚的に理解しやすくなっています。
気になるとこまで読み飛ばす

配当きぞくん
マイクロソフトは情報技術セクターじゃ。
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業績データ

1株あたり利益(EPS)
上記は会計年度(1Q~4Q)の調整後希薄化EPSです。棒グラフにマウスカーソルをあてることでEPSデータが小数第2位まで表示されます。
上記は会計年度(1Q~4Q)の調整後希薄化EPSです。棒グラフをタップすることでEPSデータが小数第2位まで表示されます。
- 希薄化EPS:Earnings per share:Diluted
※Form 8-Kより
上記EPSは、ほとんどがGAAP EPSになります。一貫性のある比較を行うため、Form 8-Kに一過性の損益が書かれているときだけ差し引いて調整後希薄化EPSにしています。
GAAP EPSと調整後EPSの違いについては、以下のリンク先で解説しています。
リンク 米国株に出てくるEPSの種類|GAAPとnon-GAAP/BasicとDilutedの違いを解説
次に出てくる「PERの長期推移」も上記と同じEPSデータを使って求めています。
PERの長期推移
上記は1日ごとの実績PERをグラフ化した動的チャートです。グラフにマウスカーソルをあてることで、そのときの日付とPERが見れるようになっています。
上記は1日ごとの実績PERをグラフ化した動的チャートです。グラフをタップすることで、そのときの日付とPERが見れるようになっています。
PERの計算に使った株価は終値を使用しています。また、計算に使うEPSデータの切り替えは決算発表日を基準に行っています。
マイクロソフトの株価
直近1年のEPS
計算フォームに上記の株価と直近1年のEPSを入力すると、最新の実績PERが出てきます。
PER計算フォーム
PER推移グラフ
割安・割高の判断基準は四分位数を使っています。⇒ 四分位数を使ったバリュエーション判断
1株あたり売上高(SPS)
上記は会計年度(1Q~4Q)の1株あたり売上高です。棒グラフにマウスカーソルをあてるとSPSデータが小数第2位まで表示されます。
上記は会計年度(1Q~4Q)の1株あたり売上高です。棒グラフをタップするとSPSデータが小数第2位まで表示されます。
- 四半期売上高:Revenue
- 発行済株式数:Weighted average shares outstanding:Diluted
※Form 8-Kより
PSRの長期推移
上記は1日ごとの実績PSR(株価売上高倍率)をグラフ化した動的チャートです。グラフにマウスカーソルをあてることで、そのときの日付とPSRが見れるようになっています。
上記は1日ごとの実績PSR(株価売上高倍率)をグラフ化した動的チャートです。グラフをタップすることで、そのときの日付とPSRが見れるようになっています。
=直近4四半期の合計売上高 ÷ 直近四半期の希薄化後平均発行済株式数
※決算発表日を基準にデータ切り替え
=1日の終値 ÷ 直近1年の1株あたり売上高(SPS)
マイクロソフトの株価
直近1年のSPS
計算フォームに上記の株価と直近1年のSPSを入力すると、最新の実績PSRが出てきます。
PSR計算フォーム
PSR推移グラフ
割安・割高の判断基準は四分位数を使っています。⇒ 四分位数を使ったバリュエーション判断
1株あたり純資産(BPS)
上記は会計年度末(4Q)の1株あたり純資産です。棒グラフにマウスカーソルをあてるとBPSデータが小数第2位まで表示されます。
上記は会計年度末(4Q)の1株あたり純資産です。棒グラフをタップするとBPSデータが小数第2位まで表示されます。
- 株主純資産:Total stockholders’ equity
- 発行済株式数:Weighted average shares outstanding:Diluted
※Form 8-Kより
PBRの長期推移
上記は1日ごとの実績PBR(株価純資産倍率)をグラフ化した動的チャートです。グラフにマウスカーソルをあてることで、そのときの日付とPBRが見れるようになっています。
上記は1日ごとの実績PBR(株価純資産倍率)をグラフ化した動的チャートです。グラフをタップすることで、そのときの日付とPBRが見れるようになっています。
=直近四半期の株主純資産 ÷ 直近四半期の希薄化後平均発行済株式数
※決算発表日を基準にデータ切り替え
=1日の終値 ÷ 直近四半期のBPS
マイクロソフトの株価
直近四半期のBPS
計算フォームに上記の株価と直近四半期のBPSを入力すると、最新の実績PBRが出てきます。
PBR計算フォーム
PBR推移グラフ
割安・割高の判断基準は四分位数を使っています。⇒ 四分位数を使ったバリュエーション判断
配当データ

ここから先の配当データと配当利回り推移は次のデータを使って求めています。
- 四半期配当:Amount
配当利回りの長期推移
上記は1日ごとの配当利回りをグラフ化した動的チャートです。グラフにマウスカーソルをあてることで、そのときの日付と配当利回りが表示されるようになっています。
上記は1日ごとの配当利回りをグラフ化した動的チャートです。グラフをタップすることで、そのときの日付と配当利回りが表示されるようになっています。
現在の連続増配をスタートさせたのが2004年8月からなので、2005年以降の配当利回り推移をグラフ化しています。
=直近四半期の1株配当×4
=1株配当(DPS) ÷ 1日の終値
※増配のとき:配当権利落ち日に1株配当を切り替え
マイクロソフトのような連続増配銘柄の場合、配当利回りの減少は株価上昇によってのみ起こります。
マイクロソフトの株価
現在の年間配当
計算フォームに上記の年間1株あたり配当金と株価を入力すると、最新の配当利回りが出てきます。
配当利回り計算フォーム
最新の配当利回りは下記のページでも確認できます。米国株式市場の取引時間帯もデータ更新されるランキングです。
リンク 【米国株】25年以上連続増配銘柄の配当利回りランキング
配当利回り推移グラフ
割安・割高の判断基準は四分位数を使っています。⇒ 四分位数を使ったバリュエーション判断
配当履歴
マイクロソフトの会計年度は暦年とズレがあって、1Q(7-9月)、2Q(10-12月)、3Q(1-3月)、4Q(4-6月)となっています。
四半期配当の1Q~4Q表記は、会計年度にあわせて記載しています。
※基準:配当権利落ち日&支払日
四半期配当および年間配当は、株式分割を調整しています。現在の1株あたりに換算した配当金額になります。
増配率推移
上記は先ほどの四半期配当表にあった増配率をグラフ化したものです。「暦年×配当権利落ち日 or 配当支払日」を基準にした年間配当の増配率になります。
動的チャートになっていて、グラフにマウスカーソルをあてると増配率が表示されます。
動的チャートになっていて、グラフをタップすると増配率が表示されます。
配当性向
上記は直近1年のEPSをもとに計算した四半期ごとの配当性向です。
動的チャートになっていて、グラフ[pc]にマウスカーソルをあてる[/pc][mobile]をタップする[/mobile]と該当四半期の配当性向が表示されます。
- 希薄化EPS:Earnings per share:Diluted
- 四半期配当:Amount
配当性向の計算に使用したEPSは、ほとんどが直近4四半期のGAAP EPSを合計したものです。
一貫性のある比較を行うために、Form 8-Kにイレギュラーな損益が書かれているときだけ調整後希薄化EPSを使っています。
=直近四半期の1株配当×4
=1株配当(DPS) ÷ 直近4四半期の調整後希薄化EPS
※増配のとき:配当権利落ち日に1株配当を切り替え
連続増配年数
連続増配年数 | - |
---|---|
連続増配年数 | 16年(暦年基準) |
前回増配(権利落ち日) | 2020年11月18日 |
配当権利落ち月 | 2月/5月/8月/11月 |
配当支払い月 | 3月/6月/9月/12月 |
増配ステータス
増配ステータス | - |
---|---|
配当貴族指数 | × |
配当チャンピオン | × |
配当王 | × |
配当侯爵 | × |
発行済株式数

茶色の棒グラフが発行済株式数になります。各年の発行済株式数は、第4四半期平均の希薄化後発行済株式数を記載しています。
青の線グラフが対前年比の割合を示しています。パーセントの数字がマイナスだと自社株買いが優勢、プラスだと新規発行数が優勢の年だったことになります。
グラフにマウスカーソルをあてることで、該当年度の数値データが確認できます。
グラフをタップすることで、該当年度の数値データが確認できます。
- 発行済株式数:Weighted average shares outstanding:Diluted
※Form 8-Kより
自社株買いの期待ができる
マイクロソフトの発行済株式数は、2013年度を除いて毎年着実に減り続けています。そのため今後も自社株買いによる株主還元が期待できます。
米国株の銘柄分析