【楽天市場】本日の購入でポイント最大7倍!

ユニリーバ(UL)の業績・配当データと銘柄分析まとめ【イギリスADR】

【UL】銘柄分析イギリスADR

ユニリーバは、イギリスとオランダに本社を置く生活必需品セクタ―のグローバル企業です。2ヵ国に本社を構えているため、株式もイギリス(Ulvr)とオランダ(UNA)それぞれに上場しています。

ユニリーバは米国株式市場にも上場しています。イギリスとオランダのADR(米国預託証券)として株式をドル建てで購入することができます。

【UL】と【UN】の違い
  • UL:イギリスADRのため配当金の現地課税なし
  • UN:オランダADRのため配当金に15%の現地課税がある

ULはイギリスで上場しているUlvrのADRであるため、配当の現地課税がありません。対して、UNはオランダで上場しているUNAのADRであるため、配当金に15%の現地課税がかかってしまいます。

どちらを買っても株価の値動きは同じなので、米国市場で購入するときは配当の二重課税がないイギリスADRのULを購入しましょう。

リンク 米国株の配当にかかる二重課税問題とは?解決する方法を解説

この記事を書いた人
ひろめ

複利のチカラで億り人

ひろめ

プロフィール

日本で初めて米国株における連続増配の定義を明確に説明した本の著者/「本当の意味で読者のためになる情報を届ける」がモットー/2016年4月から当ブログを運営⇒ プロフィールページ

業績データ

ユニリーバの決算はすべてユーロ建てで報告されているため、業績データもユーロ建てになります。USドルではないので、ご注意ください。

1株あたり利益(EPS)

UL|ユニリーバ調整後希薄化EPS

上記は会計年度(1Q~4Q)のユーロ建て調整後希薄化EPSになります。

一貫性のある比較を行うために、一過性の損益とハイパーインフレの影響を除いた「Underlying EPS – diluted」の数値をグラフ化しています。

グラフに使ったデータ

  • 調整後希薄化EPS:Underlying EPS/Core EPS

Results, presentations & webcastsより

調整後希薄化EPSのグラフに使用しているのは、Underlying EPSもしくはCore EPSです。(年度によってUnderlying EPSとCore EPSの表記に分かれています。)

どちらも一過性の損益を除外しているのは同じで、Underlying EPSはさらにハイパーインフレした新興国の影響も除かれています。

データ引用元は4Q決算資料に書かれた通年のUnderlying EPSとCore EPSになります。

GAAP EPSと調整後EPSの違いについては、以下のリンク先で解説しています。

リンク 米国株に出てくるEPSの種類|GAAPとnon-GAAP/BasicとDilutedの違いを解説

次に出てくる「PERの長期推移」も上記と同じEPSデータを使って求めています。

1株あたり売上高(SPS)

UL|ユニリーバ1株あたり売上高(SPS)

上記もユーロ建ての1株あたり売上高です。会計年度(1Q~4Q)の売上高÷平均発行済株式数で算出しています。

計算に使ったデータ

  • 年間売上高:Turnover
  • 発行済株式数:Adjusted average number of combined share units – Diluted

Results, presentations & webcastsより

どちらも4Q決算資料に書かれた通年のTurnoverとAdjusted average number of combined share units – Dilutedを使っています。

新興国の売上高が過半数を占める

ユニリーバは、生活必需品セクターのグローバル企業です。新興国の売上高がグループ全体の50%以上を占めており、人口が増えていく地域でのシェア獲得に成功しています。

ユニリーバ売上高割合

2016年アニュアルレポートによると、新興国における売上高はグループ全体の57%を占めています。グローバル企業とはいえ、ここまで新興国の売上が大きなウエイトを占める企業はめずらしいです。

ユニリーバは、人口ボーナスが期待できるインドやインドネシアなどの新興国地域でしっかりとシェアを獲得しています。

部門別売上高の内訳

ユニリーバの事業は、パーソナルケア部門、食品部門、ホームケア部門の3つに分かれています。

【UL】部門別売上高の割合

売上高の割合が1番大きいパーソナルケア部門は、スキンケア製品やヘアケア製品、デオドラントケア製品、オーラルケア製品などが含まれます。LUX(ラックス)やDove(ダヴ)などは日本でもおなじみですね。

ホームケア部門は、石けんや洗剤などが対象です。ドメストやジフなどは日本でも使っている人が多いのではないでしょうか。食品部門は、アイスクリームやお菓子屋などが対象です。あの有名なリプトンもこの部門に含まれます。

1株あたり純資産(BPS)

UL|ユニリーバ1株あたり純資産(BPS)

上記もユーロ建ての1株あたり純資産です。会計年度末(4Q)の株主純資産÷平均発行済株式数で算出しています。

計算に使ったデータ

  • 株主純資産:Shareholders’ equity
  • 発行済株式数:Adjusted average number of combined share units – Diluted

Results, presentations & webcastsより

どちらも4Q決算資料に書かれたデータを使っています。Shareholders’ equityは会計年度末時点の株主純資産、Adjusted average number of combined share unitsは通年の希薄化後平均発行済株式数になります。

目次へ戻る

配当データ

ここからはドル建て配当金とユーロ建て配当金それぞれのデータを見ていきます。

ドル建て配当金

イギリスADR(UL)のドル建て配当金は次のようになっています。

暦年(CY)1Q(1-3月)2Q(4-6月)3Q(7-9月)4Q(10-12月)年間配当増配率
2010年$0.2718$0.2764$0.2750$0.2916$1.11482011年11.27
2011年$0.2861$0.3289$0.3188$0.3066$1.240411.27%2012年-1.15
2012年$0.2965$0.3198$0.2938$0.3160$1.2261-1.15%2013年13.81
2013年$0.3237$0.3494$0.3545$0.3678$1.395413.81%2014年8.00
2014年$0.3654$0.3938$0.3842$0.3637$1.50718.00%2015年-12.35
2015年$0.3303$0.3190$0.3282$0.3435$1.3210-12.35%2016年6.14
2016年$0.3296$0.3648$0.3531$0.3546$1.40216.14%2017年11.43
2017年$0.3439$0.3828$0.4140$0.4217$1.562411.43%2018年16.87
2018年$0.4452$0.4789$0.4531$0.4487$1.825916.87%2019年-0.52
2019年$0.4422$0.4641$0.4585$0.4516$1.8164-0.52%2020年1.86
2020年$0.4517$0.4445$0.4694$0.4845$1.85011.86%

※基準:配当権利落ち日&支払日

ユニリーバの場合、暦年の年間配当は配当権利落ち日と支払日どちらを基準にしても一緒です。

ユーロ建て配当を基準に増配が意識されているため、ドル建て配当だと為替レートの影響で増配にならない年もあります。

とはいえ、イギリスADRで数少ない連続増配銘柄です。ドル建て配当でも長期的には増配していく傾向にあります。

UL|ユニリーバのユーロ建て配当性向

上記の配当性向はユーロ建て調整後希薄化EPS÷年間配当で計算したものです。2019年4Q決算時点の配当性向は63%で増配余力は残っています。

計算に使ったデータ

  • 調整後希薄化EPS:Underlying EPS/Core EPS
  • 四半期配当:Dividend per ordinary share

Results, presentations & webcasts/Dividend historyより

調整後希薄化EPSは、1株あたり利益(EPS)で使ったデータと同じです。四半期配当は、ユニリーバIRにあるDividend historyのデータになります。

連続増配年数10年
前回増配(権利落ち日)2019年5月2日
配当権利落ち月2月/5月/8月/10月
配当支払い月3月/6月/9月/12月

配当権利落ち日と支払い日は、ドル建て配当・ユーロ建て配当どちらも一緒になっています。

目次へ戻る

発行済株式数

赤の棒グラフが発行済株式数になります。各年の発行済株式数は、会計年度1年で平均した希薄化後発行済株式数を記載しています。

青の線グラフが対前年比の割合を示しています。パーセントの数字がマイナスだと自社株買いが優勢、プラスだと新規発行数が優勢の年だったことになります。

UL|ユニリーバ発行済株式数

自社株買いの期待は薄い

2014年度以降、ユニリーバの発行済株式数は毎年減り続けています。しかしながら、2020年はコロナの影響で毎年4月の増配も見送られています。

増配が延期されているだけに、自社株買いも今後数年は期待できない状況となっています。