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人工知能の市場規模は圧倒的速度で拡大する!米国株のAI銘柄40選

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複利ふくりのチカラでおくびと』の“ひろめ”(@hiromethods)です。

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驚異的な勢いで拡大する世界のAI市場

アメリカの調査会社であるトラクティカ社(Tractica)のレポートによると、全世界のAI市場は2030年に3671億ドルまで拡大すると試算されています。

2017年時点の市場規模が約100億ドルですから、たった8年で36倍以上になると見込まれているのです。

世界のAI市場売上高予測

年平均成長率は、驚きの63.5%です。これだけ指数関数的に市場規模が拡大すれば、AI関連企業の業績アップにも大きく貢献するのは間違いありません。

米国株のAI銘柄にはどんなものがあるか調べてみたところ、意外にも多くの企業が見つかりました。

そこで今回は、三井住友アセットマネジメントの「グローバルAIファンド」とニッセイアセットマネジメントの「ニッセイAI関連株式ファンド」の組み入れ上位銘柄を紹介していきます。

紹介銘柄が多くなったため、ざっくり3つのグループに分けています。

  • AIのソフトウェアを開発している銘柄
  • AIのハード部分を提供している銘柄
  • AIを活用して事業を行う銘柄

どっちのグループにも属せる銘柄は、その企業がメインにしている方で紹介しています。

https://hiromethod.com/wp-content/uploads/2019/11/ee6e4a978673629da98f39cb83b67429-1.jpg配当きぞくん

AI銘柄40選スタートなのじゃ。

AIのソフトウェアを開発をしている銘柄

AI(人工知能)のソフトウェアを研究・開発している企業をまとめました。自社のAIを製品として売り出している銘柄あるいは将来的に自社で開発したAIを売り出す可能性のある銘柄です。

アルファベット(GOOGL)

2011年以降、AIスタートアップ企業を16社以上買収しており、論文引用回数5000回以上のAI研究者が83人在籍しています。

このAI研究者数は全世界の1割に匹敵する数字で、世界一多くの優秀なAI研究者をGoogleが抱えていることを意味します。

論文引用5000回以上のAI研究者数

順位所属人数シェア
1グーグル83人9.7%
2マイクロソフト54人6.3%
3フェイスブック19人2.2%
3IBM19人2.2%
5アマゾン14人1.6%
6百度(バイドゥ)8人0.9%

※セクター・アンド・ソブリンリサーチ社の調査結果(2017年6月)

同社はすでにアルファ碁(AlphaGo)を完成させており、スマートスピーカー「Google nest」シリーズも販売しています。

10年以上の長期的な業績データが知りたい場合は、下記のリンク先をご覧ください。

リンク アルファベット(GOOGL)の決算データから割安な株価と買い時を分析

アマゾン(AMZN)

Amazonは人工知能スピーカー「Amazon Echoシリーズ」およびAI音声アシスタント「Alexa」を提供しています。

音声認識分野のトップに君臨しており、ネット販売においても機械学習とAIを全面的に取り入れています。

過去10年以上のAmazon業績データは下記のページにまとまっています。

リンク アマゾン(AMZN)の決算データから割安な株価と買い時を分析

アイ・ビー・エム(IBM)

IBMは人工知能ワトソンの研究・開発にいち早く取り組み、すでに商用化にも成功している企業です。AI関連特許の取得数が世界一という強みもあります。

IBMの業績データについては、過去10年以上分が下記のリンク先にまとまっています。

リンク IBMの配当・決算データから割安な株価と買い時を分析

マイクロソフト(MSFT)

25年以上も前から人工知能の可能性に投資してきたマイクロソフトは、すでに様々な分野でAIを実用化しています。

パソコンやスマートフォンに内蔵されているCortana(音声対話、パーソナルアシスタント)やSkype Translator(音声、入力テキストの自動翻訳)、Microsoft Bot Framework&Azure Bot Services(中国のシャオアイス、女子高生AIりんな、欧米向けZo)などをリリースしており、AI分野に注力している企業であることが伺えます。

マイクロソフトの業績データについては、過去10年以上分が下記のページにまとまっています。

リンク マイクロソフト(MSFT)の配当・決算データから割安な株価と買い時を分析

アップル(APPL)

2016年にバフェット銘柄の仲間入りを果たしたアップルには、Siriと呼ばれるAIがあります。

SiriはiPoneだけでなく、MacやAppleTV等の製品にも組み込まれており、ディープラーニングを用いたユーザーの行動予測支援を行うことができます。

AI分野では競合他社より出遅れていると言われていますが、高い技術力で遅れを取り戻す可能性も十分あると思います。

ハードに強いアップルは、AIとIoTを組み合わせた人工知能スピーカー「Home Pod」を世界中に普及させることができるブランド力を有しており、AmazonやGoogleの脅威となるのではないでしょうか。

アップルの業績データについては、過去10年以上分が下記のリンク先にまとまっています。

リンク アップル(AAPL)の配当・決算データから割安な株価と買い時を分析

フェイスブック(FB)

SNS大手のフェイスブックは、2013年12月に人工知能研究所を設立しています。はじめは本社のあるシリコンバレーだけでしたが、その後ニューヨークとパリにも研究所が設立され、3拠点で人工知能の開発が行われています。

Google、IBM、マイクロソフトと比べると、AI分野で遅れをとっているのは事実ですが、近年急激なスピードで追い上げを見せており、AI銘柄として無視できない存在になっています。

フェイスブックの業績データについては、過去10年以上分が下記ページにまとめてあります。

リンク フェイスブック(FB)の決算データから割安な株価と買い時を分析

テスラモーターズ(TSLA)

イーロン・マスクが代表を務めるテスラモーターズは、AIを使った自動運転技術の開発をしています。

同社の自動運転車が互いに情報を共有できる「フリート・ラーニング」機能の提供や自動車業界で初めて自動的に各種ソフトウェアを更新するサービスも行っています。

ニュアンス・コミュニケーションズ(NUAN)

医療、モバイル市場向けに音声認識、画像処理、言語処理に関するアプリケーションを提供しています。

80種類の言語をサポート可能な音声ソフトウェアを開発しており、音声入力やバーチャルアシスタント等に活用されています。

イントュイット(INTU)

中小企業向けの会計・税務ソフトウェアを開発・販売している企業です。AIの⾃然⾔語処理と機械学習機能を利⽤して⾃動化された確定申告アプリを提供してます。

会計処理アプリでは、AIが最適な事例を抽出し、フィードバックする機能を備えています。

モービルアイ(MBLY)

自動運転に使われるAIのセンサーやソフトウェアを開発しています。AIによる画像認識テクノロジー、運転支援システム用センサーならびに自動運転向けソフトウェア・アルゴリズムを提供しています。

2017年にインテル(INTC)が同社を買収したため、現在は上場廃止となっています。

レッド・ハット(RHT)

リナックス(Linux)ベースのOSを提供する企業ですね。AI分野のアプリケーションを提供することでAI産業の発展に寄与しています。

2019年にIBMが同社を買収したため、現在は上場廃止になっています。

AIのハード部分を提供する銘柄

エヌビディア(NVDA)

言わずと知れたAI半導体メーカーです。同社のGPUは、グーグル、アマゾン、フェイスブック、マイクロソフトでも採用されています。

このまま同社のGPUが使われ続けるか不透明な点がリスク要因でしょうか。

インテル(INTC)

AIスタートアップの買収に積極的なのがインテルで、2016年に3社の買収を発表しています。

ディープラーニング分野のスタートアップ「Nervana Systems」もそのひとつで、Nervanaの技術を使ってGPUに代わる新しいAIチップの開発を行っています。

マイクロン・テクノロジー(MU)

AIを動かすのに必要な半導体メモリの製造メーカーです。世界13ヵ国で事業展開するグローバル企業で、日本にも拠点を構えています。

ケイデンス・デザイン・システムズ(CDNS)

半導体開発用ソフトウェア企業として、IoTや⾃動運転技術に不可⽋なアプリケーションを作成するときに必要となる集積回路を提供しています。

マイクロセミ・コーポレーション(MSCC)

利用者が後から自由に回路を構成することができる部品(FPGA)を提供する半導体メーカーです。FPGAは様々なAI関連機器に搭載されています。

同社は2018年にマイクロチップ(MCHP)に買収されたため、現在は上場廃止になっています。

ザイリンクス(XLNX)

利用者が後から自由に回路を構成することができる部品(FPGA)を設計する企業です。FPGAは様々なAI関連機器に搭載されており、 同社の製品はAIアプリケーションを高速・効率化させる「アクセラレータ」として用いられています。中国の百度(バイドゥ)も同社の製品を採用しています。

エクイニクス(EQIX)

マネックス証券、楽天証券では取り扱いがない銘柄になります。同社は、世界最大級のデータセンターを持つ企業でグローバルな展開をしています。

顧客には、アマゾン、グーグル、マイクロソフト、IBMなどのAI開発企業も含まれており、AI開発を促すパイプ役を担っています。

アリスタ・ネットワークス(ANET)

楽天証券で取り扱ってない銘柄になります。同社は、AIを利用するにあたって必要となるデータセンター用ネットワーク機器を販売しています。AI活用における膨大なデータ通信を支えるインフラを提供する企業になります。

クラウン・キャッスル・インターナショナル(CCI)

通信基地局を所有するインフラ企業で、通信会社などに基地局をリースすることで利益を得ています。

同社は、米国およびプエルトリコで最大級の無線インフラを所有しており、今後AI、自動運転、IoTの発展に伴い、通信量の増加が見込まれるため、通信基地インフラへの需要はますます拡大することが期待されています。

オンセミコンダクタ(ON)

AI半導体チップメーカーの同社は、AIシステムの基礎となる重要なコンポーネントを提供しており、成長が著しい先進運転システム分野で使用されるイメージセンサー向けの半導体を生産しています。

AIを活用して事業を行う銘柄

セールスフォース・ドットコム(CRM)

AIを活用して顧客の業務支援を行う企業になります。世界トップフェアの顧客管理プラットフォームをクラウド経由で提供しています。

スプランク(SPLK)

ビッグデータ分析のプラットフォームを提供しており、AIがビッグデータを処理する役割を果たす企業です。

リアルタイムでAIがビッグデータの収集、モニタリングを行うことで、問題発見と問題解決を自動化することができます。

2003年に設立された若い会社で、時価総額が低い中小型株になります。

イェルプ(YELP)

Yelpは、食べログのようなレビューサイトにSNSを組み合わせたクチコミサイトを運営しています。

日本ではまだ馴染みない企業ですがアメリカでは大人気のようです。ユーザーから上がってくるレビューデータをAIが処理、選別することで、ユーザーに有益な情報だけを目立たせるようにしています。

サービスナウ(NOW)

クラウドを通じて、グローバル企業向けに業務の効率化を図る様々なサービスを提供しています。

AIを導入することで自動応答の精度を高めつつ、効果的な問題解決の実現を目指しています。

同社は2003年に設立された新しい企業で、時価総額の低い中小型株になります。

エクィファックス(EFX)

世界4億人のクレジットスコアを保有している信用会社です。AIを使ったオーダーメイドのリアルタイム信用分析ツールを顧客に提供しています。

レンディング・ツリー(TREE)

子会社を通じて個人や事業者に融資を行っている企業です。借り手と貸し手のマッチングサービスも提供しており、AIを活用して最適な組み合わせを導き出すシステムを導入しています。

アクティビジョン・ブリザード(ATVI)

AIを活用してゲーム事業を展開する企業です。VR(仮想現実)やAR(拡張現実)の最先端技術を活用し、ユーザーに新しい体験を提供しています。

パロアルト・ネットワークス(PANW)

ネットワークセキュリティサービスを提供している企業です。世界中の数千もの組織をサイバー攻撃から保護し、アプリケーションの安全な稼働を支援しています。

AIを活用することで未知のコンピュータウイルス検出にも即時に対応することができ、通常のアンチウィルス製品では対応できないようなエンドポイントの脆弱性攻撃にも有効に機能します。

エンドポイントとは、インターネットや社内LAN等の末端に接続されたPC・スマートフォンのことです。

アドビ・システムズ(ADBE)

PDFでおなじみの企業ですね。個人向けにAdobe Creative Cloud製品も提供しています。

クラウドを用いてAIによるデータ予測分析を活用したマーケティング支援も行っています。

コーナーストーン・オンデマンド(CSOD)

AIを活用したクラウドベースの人材支援サービスを展開しています。世界180ヵ国でサービスを提供するグローバル企業です。

デルファイ・オートモーティブ(DLPH)

同社は自動運転に不可欠な基幹部品を製造しています。同社は2020年にボルグワーナー(BWA)が買収したことで上場廃止となっています。

アメリカン・タワー(AMT)

マネックス証券、楽天証券では取扱がない銘柄です。

同社は通信基地局を所有するインフラ企業で、プロバイダや放送会社に基地局をリースして利益を得ています。

今後AIやIoTの発展に伴い、通信料が爆発的に増加する見込みであるため、通信インフラの需要がますます拡大すると考えられています。

ウエスタン・デジタル(WDC)

データセンター、企業、個人向けにデータ記録デバイスを製造しています。2016年12月には、人工知能、機械学習、ディープラーニング等に活用できるオールフラッシュストレージプラットフォームを発表しました。

ツイッター(TWTR)

利用者にマッチした広告コンテンツを表示させるべく、人工知能や機械学習が活用されています。

ツイッターには人工知能が自動でつぶやいたり、人と会話したりするAIボットも登場しており、今の若い人は人工知能Botと会話するのが当たり前の時代みたいです。すごいですね。

スクエア(SQ)

あらゆる事業に広く対応した財務管理ソフトの開発や決済サービスを提供している企業です。

デジタル・レシートの送信や商品の在庫や売上を管理できるユニークなアプリケーションを多くの事業者に提供しており、長期的な成長が見込まれています。

ペイパル・ホールディングス(PYPL)

モバイル決済サービス大手の同社は、機械学習とAIを活用して財務リスクを管理しながら不正行為の検出に役立てています。 より安全なサービスを提供するために、AIへの投資を拡大しています。

ゼンデスク(ZEN)

Eメール、チャット、会話、SNS、ウェブサイトなどを通じて顧客のデータを集約し、効果的なカスタマー・サービスを提供するソフトウェアを開発しています。人工知能の分野に積極的な投資を行っている企業でもあります。

ギガモン(GIMO)

SBI証券では取扱いがない銘柄です。

セキュリティ確保の観点からAIネットワーク全体を総合的、網羅的にコントロールし、かつ可視化するソリューションを提供しています。

同社のソリューションを利⽤すれば、AIを使ったビッグデータの活⽤やIoTの拡⼤を⽬指す企業が、安価で安全性の⾼いネットワーク環境を実現できます。

日本のネット証券で取扱いがない銘柄

クリテオ(CRTO)

フランスのADRとして米国市場に上場しています。しかし、日本のネット証券(SBI証券、マネックス証券、楽天証券)では残念なことに取り扱いがありません。

同社はAIを活⽤して誰にどの広告を出すべきか判断するターゲティング広告の事業を行っています。AI関連の売上高が100%ですので、純粋なAI銘柄と言ってもいいかもしれません。

米国株のAI銘柄に投資するならQQQ

これからの時代AIを使わずに事業を行うことは、ほぼ不可能になります。業種を問わず様々な場面でAIが活用できることを考えれば、AIが必要不可欠な存在になるのは時間の問題といえるでしょう。

個人的に気になる銘柄をあげるとすれば、アルファベット(GOOGL)とマイクロソフト(MSFT)ですね。

ただ、業績が安定して伸び続けている銘柄は割高であり、ましてや10年後にどこがAIの覇権を握るかなんて誰にも分かりません。

やはり将来を予測して個別株にヤマを張るのはギャンブルと似たようなものでハイリスクです。

そこでもしAI銘柄に投資したいなら、NASDAQ100指数に連動するETF(QQQ)が現実的な選択になります。

参考 QQQ - Invesco QQQ ETF fact sheet (PDF)Invesco

QQQは米国株口座で直接買う方法以外にも、間接的に投資信託で購入することもできます。

具体例としては「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」や「NASDAQ-100ETF(1545)」があり、どちらも年率0.495%(税込)の信託報酬となっています。

割高株を購入するリスク

将来有望のイケてる成長株に投資するとき注意したいのが、ジェレミー・シーゲル博士の「成長の罠」です。

「成長の罠」は、割高な有望株(セクター)に飛びつくより期待されていない割安株を長期保有した方が結果的にリターンが高くなったというもので、これはまさしく昨今のAI銘柄にも当てはまります。

もちろん過去の傾向と未来の結果が一致するとは限らないので、割高株を買うことは一概に間違いとは言えません。

仮にQQQであったとしても、スタンダートなインデックス指数よりハイリスクハイリターンであることを理解したうえで投資することが大切です。

投資アイデア

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