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アーリーリタイア実現に必要な2つの最低条件は意外にも手の届くところにあった

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ひろめ

複利のチカラで億り人のひろめ(@hiromethods)です。

自分は社会人になって以降、アーリーリタイアするにはどうしたらいいか日々考え続けてきました。数年先の見通しを具体的に計算してみたところ、意外にもアーリーリタイアが手の届く範囲まで近づいていることに気がつきました。

そこで今回は、アーリーリタイアを実現するために必要な2つの最低条件を書いていこうと思います。

年間生活費は160万円

まずアーリーリタイア後の生活費が年間いくらなのか把握しなければなりません。現在の生活費は月平均12.5万円ほどであるため年間150万円かかります。

生活費以外にも国民年金と国民健康保険料がかかります。しかし、青色申告であれば年122万円まで稼いでも国民年金は全額免除にすることができます。

さらに、国民健康保険は年80万円の収入でおよそ年10万円ほどです。

【国民健康保険】減免制度まとめ セミリタイア後の国民健康保険はこうして安くする!退職後の減免制度まとめ

したがって、年間生活費150万円(12.5万円/月)+社会保険料10万円/年=合計160万円の年間生活費があれば持続可能なアーリーリタイアが可能となるわけです。

複数の収入源を組み合わせるとハードルが低くなる

私がアーリーリタイアするために考えていることは、配当金とブログ収入を組み合わせて生活費を捻出する方法です。

アーリーリタイアの条件
  1. 年間80万円の配当収入
  2. 年間80万円の個人事業収入

条件1:配当収入

2020年6月までに年間配当収入がいくらになるか計算します。ただその前に、給与所得から年間いくら投資に回せるか把握しなければなりません。2017年6月~2020年5月の3年間でいくら投資に回せるか考えていきます。

手取り年収を計算したところ、残業代抜きで約360万円でした。さらに毎年昇給していきますので年収も上がります。年ごとにざっくり計算してみたところ、こんな感じになりました。

貯蓄収入支出
2017年6月~12月125万205万80万
2018年1月~12月210万374万164万
2019年1月~12月223万387万164万
2020年1月~5月110万172万62万
合計668万1138万470万

3年で668万円投資に回せる結果になりました。思っていた以上に多くてビックリです。月の支出は13万円くらいで計算しているので、かなり現実的な数字になっていると思います。

2017年6月のト―タル資産は約1150万円なので、合計すると1818万円になります。

計算式

1150万+668万円=1818万円

アーリーリタイアすればさらに退職金が乗っかってきますから、受取配当と合わせてトータル資産2000万円は十分届く可能性が高いです。

年間80万円の配当収入を作るには、配当利回り5%以上の株を1600万円購入できればクリアできます。

計算式

1600万円×0.05=80万円(税引前)

さらに、25年以上連続増配中の銘柄に分散投資することで、減配されない限りは年々受取配当が増えていくことになります。

したがって、数年かけて頑張れば手の届く範囲内です。意外とハードルは高くありません。

条件2:個人事業収入

残りの80万円はブログをメインとした個人事業収入で補います。例えば、ブログ収入を稼ぐ基本的な方法にGoogleアドセンスがあります。

一般的に、1PV=0.2円~0.4円の収益になると言われているため、平均をとって1PV=0.3円で計算します。

計算式

80万÷0.3円/PV÷12か月≒22万2222PV/月

この計算結果から、仮にGoogleアドセンスだけで年間80万円稼ぐとしたら、月間22.3万PVくらいが必要になる見込みです。

ただし、個人事業収入には様々な種類がありますから、必ずしもGoogleアドセンスだけが収入の全てになるわけではありません。

きちんとしたスキルがあれば、年間80万円を個人事業収入で稼ぐのは意外と簡単だったりします。

個人事業収入を安定させるための本質的な考え方は、下記ページに書いてあるのでここでは割愛します。

スキルUP!労働の資産化 脱サラ・セミリタイア後に貯金が尽きたときの解決策|雇われなくてOK

個人事業収入の税金について

念のため、個人事業収入の税金面についても少し触れておきます。個人事業主の開業届さえ事前に出していれば、青色申告特別控除65万円が適用できます。

基礎控除38万円と合わせると合計103万円まで非課税になるため、年間80万円の個人事業収入は100%手取りになります。

青色申告節税方法まとめ セミリタイアするなら個人事業主がお得!青色申告カンタン節税方法まとめ

というわけで、2つめの最低条件である個人事業収入年間80万円はそこまで難しいものではないと言えますね。

アーリーリタイアの最低条件まとめ

アーリーリタイアするには、次の条件をクリアできればいいわけですね。

  • 条件1:配当収入:年間80万円
  • 条件2:個人事業収入:年間80万円

これができれば年間生活費160万円がまかなえるので「セミ配当金生活」が実現します。

もう雇われの身から脱却できるのであれば、運用成績が市場平均に勝とうが負けようがそんなの知ったこっちゃありません。

持続可能なアーリーリタイアさえ実現できれば、あとは野となれ山となれです。とにかく自分の掲げた目標を達成するために、ひたすら行動するだけですね。

果たして数年後にどんな未来が待ち受けているのでしょうか?

未来はいつだって不確実です。進捗状況を随時定期的に更新していきますので、私の人生が今後どう動いていくか、ぜひ見届けてもらえたらと思います

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ひろめ

すべてはアーリーリタイアのためにっ!