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トムソン・ロイター(TRI)の配当・決算データから割安な株価と買い時を分析

【TRI】株価データ分析
https://hiromethod.com/wp-content/uploads/a668644cad4033316753495c386d5a86-1.jpgひろめ

複利ふくりのチカラでおくびと』の“ひろめ”(@hiromethods)です。

技術評論社から出ている書著『バリュー投資家のための「米国株」データ分析』で、株価が割安かどうかの判断基準は企業ごとに異なることを書きました。

そこで今回は、トムソン・ロイター(TRI)の株価が割安なときのPER/PSR/PBR/配当利回りを具体的に解説します。

先に結論
TRI】割安な株価の目安
  • PER:16.45倍以下
  • PSR:2.15倍以下
  • PBR:1.55倍以下
  • 配当利回り:3.73%以上

※分析期間:2009/1/2~2020/8/7

https://hiromethod.com/wp-content/uploads/2019/11/ee6e4a978673629da98f39cb83b67429-1.jpg配当きぞくん

TRIは金融セクターじゃな。

この記事を書いた人
ひろめ

複利のチカラで億り人

ひろめ

プロフィール

著書:バリュー投資家のための「米国株」データ分析/「本当の意味で読者のためになる情報を届ける」をモットーに、2016年4月から本ブログを書いています。⇒ 運営者情報プロフィール

業績データ

1株あたり利益(EPS)

TRI|トムソン・ロイター調整後希薄化EPS

上記は会計年度(1Q~4Q)の調整後希薄化EPSです。2018年度にEPSが大きく減っているのは、業績が急に悪くなったからではありません。Financial&Risk事業の55%を売却したことが原因です。

PERの長期推移

計算に使ったデータ
  • 株価:1日の終値(Close)
  • 調整後希薄化EPS:Adjusted EPS

PERの計算に使用したEPS(1株あたり利益)は、直近4四半期の調整後希薄化EPS(non-GAAP)を合計したものです。一貫性のある比較を行うために、一過性の損益を除外した調整後希薄化EPSを使っています。

GAAP EPSと調整後EPSの違いについては、以下のリンク先で解説しています。

リンク 米国株に出てくるEPSの種類|GAAPとnon-GAAP/BasicとDilutedの違いを解説

次に出てくる「PERの長期推移」も上記と同じEPSデータを使って求めています。

データ引用元(英語サイト)

参考 Thomson Reuters Corporation (TRI) Stock Historical PricesYahoo! Finance 参考 EDGAR Search ResultsSEC公式ホームページ
TRI|トムソン・ロイター実績PER推移
2009/1/2~2020/8/7

上記は1日ごとの実績PERをグラフ化したものです。2018年途中からPERが急上昇しているのは、株価が上昇したからではなく事業売却によってEPSが減少したたためです。

株価チャート


直近1年のEPS

調整後希薄化EPS1.56ドル

※ 2020年8月5日発表データ

計算フォームに上記の株価と直近1年のEPSを入力すると、最新の実績PERが出てきます。

PER計算フォーム

÷
=0

PER推移グラフデータ

最大値83.82倍
中央値19.76倍
最小値11.23倍
割安の目安16.45倍
割高の目安22.41倍

※期間:2009/1/2~2020/8/7

割安・割高の判断基準は四分位数しぶんいすうを使っています。⇒ 四分位数を使ったバリュエーション判断

1株あたり売上高(SPS)

TRI|トムソン・ロイター1株あたり売上高(SPS)

上記は会計年度(1Q~4Q)の1株あたり売上高です。2018年度にSPSが大きく減った要因は、EPSと同じくFinancial&Risk事業の55%を売却したことによるものです。

計算に使ったデータ
  • 株価:1日の終値(Close)
  • 四半期売上高:Revenues
  • 発行済株式数:Diluted weighted-average common shares

下記グラフのPSRは、直近1年の実績PSRになります。具体的な計算手順は次のように求めています。

直近1年の1株あたり売上高(SPS)

=直近4四半期の合計売上高 ÷ 直近四半期の希薄化後平均発行済株式数

グラフの実績PSR

=1日の終値 ÷ 直近1年の1株あたり売上高(SPS)

データ引用元(英語サイト)

参考 Thomson Reuters Corporation (TRI) Stock Historical PricesYahoo! Finance 参考 EDGAR Search ResultsSEC公式ホームページ

PSRの長期推移

TRI|トムソン・ロイター実績PSR推移
2009/1/2~2020/8/7

上記は1日ごとの実績PSR(株価売上高倍率)をグラフ化したものです。2018年途中からPSRが急上昇している理由はPERのときと同じで、事業売却によりSPSが減少したことが原因です。

株価チャート


直近1年のSPS

1株あたり売上高(SPS)11.90ドル

※2020年8月5日発表データ

計算フォームに上記の株価と直近1年のSPSを入力すると、最新の実績PSRが出てきます。

PSR計算フォーム

÷
=0

PSR推移グラフデータ

最大値7.04倍
中央値2.46倍
最小値1.55倍
割安の目安2.15倍
割高の目安2.85倍

※期間:2009/1/2~2020/8/7

PSRの判断基準
  • 第一四分位数:割安の目安
  • 第二四分位数:中央値
  • 第三四分位数:割高の目安

用語解説 四分位数を使ったバリュエーション判断

1株あたり純資産(BPS)

TRI|トムソン・ロイター1株あたり純資産(BPS)

上記は会計年度末(4Q)の1株あたり純資産です。長期的には横ばい~緩やかな減少傾向にあることが確認できます。

PBRの長期推移

計算に使ったデータ
  • 株価:1日の終値(Close)
  • 株主純資産:Total equity
  • 発行済株式数:Diluted weighted-average common shares

下記グラフのPBRは、直近四半期の実績PBRになります。具体的な計算手順は次のように求めています。

直近四半期のBPS

=直近四半期の株主純資産 ÷ 直近四半期の希薄化後平均発行済株式数

グラフの実績PBR

=1日の終値 ÷ 直近四半期のBPS

データ引用元(英語サイト)

参考 Thomson Reuters Corporation (TRI) Stock Historical PricesYahoo! Finance 参考 EDGAR Search ResultsSEC公式ホームページ
TRI|トムソン・ロイター実績PBR推移
2009/1/2~2020/8/7

上記は1日ごとの実績PBR(株価純資産倍率)をグラフ化したものです。2018年にFinancial&Risk事業の55%を売却する前から上昇傾向にあることが確認できます。

株価チャート


直近四半期のBPS

1株あたり純資産(BPS)18.71ドル

※2020年8月5日発表データ

計算フォームに上記の株価と直近四半期のBPSを入力すると、最新の実績PBRが出てきます。

PBR計算フォーム

÷
=0

PBR推移グラフデータ

最大値4.79倍
中央値1.97倍
最小値0.92倍
割安の目安1.55倍
割高の目安2.59倍

※期間:2009/1/2~2020/8/7

PBRの判断基準
  • 第一四分位数:割安の目安
  • 第二四分位数:中央値
  • 第三四分位数:割高の目安

用語解説 四分位数を使ったバリュエーション判断

配当データ

配当利回りの長期推移

計算に使ったデータ
  • 株価:1日の終値(Close)
  • 四半期配当:quarterly dividend

増配が行われたときは、配当権利落ち日を基準に1株配当(DPS)を切り替えています。株価と1株配当どちらも株式分割を調整した数値を使って求めた配当利回り推移となります。

1株配当(DPS)

=直近四半期の1株配当×4

グラフの配当利回り

=1株配当(DPS) ÷ 1日の終値

データ引用元(英語サイト)

参考 Thomson Reuters Corporation (TRI) Stock Historical PricesYahoo! Finance 参考 EDGAR Search ResultsSEC公式ホームページ
TRI|トムソン・ロイター配当利回り推移
2009/1/2~2020/8/7

上記は1日ごとの配当利回りをグラフ化したものです。2017年以前は配当利回り3%付近が底になって反発しています。

トムソン・ロイターのような連続増配銘柄の場合、配当利回りが下がったときは株価が上昇したことを意味します。

年間配当

年間1株あたり配当金1.52ドル

株価チャート


計算フォームに上記の年間1株あたり配当金と株価を入力すると、最新の配当利回りが出てきます。

配当利回り計算フォーム

÷
=0%

最新の配当利回りは下記のページでも確認できます。米国株式市場の取引時間帯もデータ更新されるランキングです。

リンク 【米国株】25年以上連続増配銘柄の配当利回りランキング

配当利回り推移グラフデータ

最大値5.03%
中央値3.35%
最小値1.76%
割安の目安3.73%
割高の目安3.09%

※期間:2009/1/2~2020/8/7

配当利回りの判断基準
  • 第一四分位数:割高の目安
  • 第二四分位数:中央値
  • 第三四分位数:割安の目安

用語解説 四分位数を使ったバリュエーション判断

配当履歴

トムソン・ロイターの会計年度は暦年と一緒です。そのため、暦年と会計年度の年間配当は全く同じになります。

暦年
(CY)
1Q
(1-3月)
2Q
(4-6月)
3Q
(7-9月)
4Q
(10-12月)
年間配当増配率
2009年$0.280$0.280$0.280$0.280$1.120
2010年$0.290$0.290$0.290$0.290$1.1603.6%
2011年$0.310$0.310$0.310$0.310$1.2406.9%
2012年$0.320$0.320$0.320$0.320$1.2803.2%
2013年$0.325$0.325$0.325$0.325$1.3001.6%
2014年$0.330$0.330$0.330$0.330$1.3201.5%
2015年$0.335$0.335$0.335$0.335$1.3401.5%
2016年$0.340$0.340$0.340$0.340$1.3601.5%
2017年$0.345$0.345$0.345$0.345$1.3801.5%
2018年$0.345$0.345$0.345$0.350$1.3850.4%
2019年$0.360$0.360$0.360$0.360$1.4404.0%
2020年$0.380$0.380$0.380$0.380$1.5205.6%

※基準:配当権利落ち日&支払日

四半期配当および年間配当は株式分割を調整しています。現在の1株あたりに換算した配当金額になります。

増配率推移

TRI|トムソン・ロイター増配率推移(2010年~2020年)

上記は先ほどの四半期配当表にあった増配率をグラフ化したものです。「暦年×配当権利落ち日 or 配当支払日」を基準にした年間配当の増配率になります。

トムソン・ロイターの場合、年間配当は配当権利落ち日と支払日どちらを基準にしても一緒です。

配当性向

計算に使ったデータ
  • 調整後希薄化EPS:Adjusted EPS
  • 四半期配当:quarterly dividend

配当性向の計算に使用したEPS(1株あたり利益)は、直近4四半期の調整後希薄化EPS(non-GAAP)を合計したものです。一貫性のある比較を行うために、一過性の損益を除外した調整後希薄化EPSを使っています。

増配が行われたときは、配当権利落ち日を基準に1株配当(DPS)を切り替えています。EPSと1株配当どちらも株式分割を調整した数値を使って配当性向を求めています。

1株配当(DPS)

=直近四半期の1株配当×4

グラフの配当性向

=1株配当(DPS) ÷ 直近4四半期の調整後希薄化EPS

データ引用元(英語サイト)

参考 EDGAR Search ResultsSEC公式ホームページ
TRI|トムソン・ロイター配当性向推移

上記は直近1年の調整後希薄化EPSを使って計算した配当性向推移となります。2020年2Q決算時点の配当性向は97%で増配余力が残っていない状況です。

連続増配年数

連続増配年数27年
次回増配(権利落ち日)2020年3月8日
配当権利落ち月3月/5月/8月/11月
配当支払い月3月/6月/9月/12月

増配ステータス

配当貴族指数×
配当チャンピオン
配当王×
配当公爵×

発行済株式数

グラフの使用データ
  • 発行済株式数:Diluted weighted-average common shares

データ引用元(英語サイト)

参考 EDGAR Search ResultsSEC公式ホームページ

赤の棒グラフが発行済株式数になります。各年の発行済株式数は、第4四半期平均の希薄化後発行済株式数を記載しています。

青の線グラフが対前年比の割合を示しています。パーセントの数字がマイナスだと自社株買いが優勢、プラスだと新規発行数が優勢の年だったことになります。

TRI|トムソン・ロイター発行済株式数

2018年度に22.8%も発行済株式数を減らしたのは、Financial&Risk事業の売却で得た100億ドルを使って自社株買いしたためです。

自社株買いの期待ができる

トムソン・ロイターの発行済株式数は2013年度以降、毎年減り続けています。したがって、今後も自社株買いによる株主還元を実施する可能性が高いと判断できます。