【米国株手数料】楽天証券・マネックス証券・SBI証券の比較まとめ

楽天証券、マネックス証券、SBI証券が2019年7月22日(月)から米国株の最低手数料を撤廃すると発表しました。

そこで今回は、国内主要ネット証券3社の米国株手数料を比較していきたいと思います。

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国内ネット証券の米国株手数料

米国株手数料は0.45％(税抜)で一律です。最低手数料、最高手数料も各社横並びで差はありません。

NISA口座のキャッシュバック対象は、楽天証券だとETFに限られるのに対し、マネックス証券とSBI証券は全商品対象となっている部分に違いがあります。

楽天証券とSBI証券は、約定代金が2.22ドル以下のとき売買手数料が無料になります。

マネックス証券は約定代金1.11ドル以下のとき売買手数料が無料になります。楽天証券とSBI証券は2.22ドル以下で無料になるので、ほんの少しだけ不利ですね。

1取引あたり4,445ドルを超える場合は、3社とも手数料上限が一律なので約定代金が高ければ高いほど手数料が割安になります。

計算式

楽天証券＆SBI証券：20ドル÷0.45％≒4,444ドル

米国株の取扱銘柄数は、マネックス証券＞SBI証券＞楽天証券の順に多いです。マネックス証券はドル建て米国株の特定口座に対応してる証券会社のなかでトップの銘柄数を誇ります。

SBI証券＆楽天証券と比べて、取扱銘柄数に1.5倍以上の差があります。

貸株サービスは、証券会社に株を貸すことで金利が支払われるサービスのことです。一見、メリットばかりのようにも見えますがデメリットもあります。

メリット

貸株サービスを利用することで、配当金のほかに貸株金利がもらえるようになります。貸株中でも売買は自由にできます。

デメリット

一般的に証券口座に入っている株式等の資産は証券会社がつぶれても、すべて返還されることになっています。しかし、貸株を行うと貸株の名義が証券会社になってしまい、すべてを失うことになる可能性があります。

貸株の配当金と貸株金利は、雑所得扱いになります。配当金は、証券会社から20%の税金を引かれた額を「配当金相当額」として受け取り、そこから雑所得として課税されます。

結果的として二重課税になってしまい、手取りが減ってしまうというデメリットが貸株サービスにはあります。

米国株の貸株金利はかなり低いですし、雑所得扱いで確定申告しなければならなくなるので、貸株サービスは基本的に利用しなくていいでしょう。

マネックス証券は米国株に最も力を入れてきた証券会社です。米国株の手数料の引き下げや特定口座対応など、どこよりもはやく行ってきた実績があります。

さらに「指値、逆指値、ツイン注文、成行」がドル建て米国株口座で注文でき、注文期間を90日先まで伸ばせるのは上記3社ではマネックス証券だけです。

【マネックス証券の強み】

というわけで、楽天証券とSBI証券は米国株の最低手数料が撤廃されましたが、トータルで判断するとマネックス証券が抜きんでています。

さらなるサービス向上に期待して、私はこれからもマネックス証券を利用し続けます。

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米国株への投資は必ずしも米国株口座のドル建て取引だけではありません。日本の投資信託を通して、米国株のインデックス指数に投資することも可能です。

なお、日本円で投資信託を購入する場合は、マネックス証券ではなく楽天証券がおすすめです。楽天カード決済の自動積立で楽天スーパーポイントが毎月貯まりますよ。

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